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【普通自動車編☆車検業者に依頼した場合に必要なもの6点】
車検当日に業者に運転していけば大丈夫なんてのんびりしてたら大間違い。車だけ持って行っても車検を受けることはできません。
車検日当日に慌てることがないように事前に必要なものをおさらいしておきましょう
・車検に必要なもの6点
自動車検査証(車検証)
「自動車検査証」一般的には車検証と呼ばれ、自動車が保安基準に適合していることを証明する書類です。
つまり、法律の基準を満たしており、公道を走っても問題がないと認められた証になります。
ほとんどのひとは助手席のグローブボックスの中にファイルごと入っているでしょう。
車検証には、自動車登録番号、車名、車体番号、自動車の種別、型式、車両重量、所有者の氏名、住所、有効期間などが細かく記載されております。
また、自動車を運行させるときは携行が義務付けられています。
車検証を紛失してしまった場合は、車検を行うことができませんので、早急に再発行をおこないましょう。
再発行の手続きは、ナンバーを管轄している運輸支局に連絡し手続きをすれば受け取れます。
自動車損害賠償責任保険証明書(自賠責保険証明書)
自動車の所有者が必ず加入しなければならない自動車損害賠償責任保険いわゆる自賠責保険の証明書のこと。
自賠責保険なんて入った記憶がないという方もご安心を
自動車の購入時や、車検時に必ず加入しているので、自動車検査証(車検証)と同様に助手席のグローブボックスの中を確認してみましょう。
自賠責保険証明書を積載せずに公道を走ると罰金や懲役刑が課せられることもあるので、紛失した場合は必ず保険会社に連絡し、再発行の手続きを行いましょう。
自動車税納税証明書
「自動車税納税証明書」とは自動車税を納めていることを証明する書類。
毎年5月に自動車税通知書と一緒に送られてくる書類で、自動車税を納付することで、納税証明書として使用できます。
この証明書が一番の落とし穴で支払ってすぐに処分してしまったり、
取っといたはずなのにどこにしまったか忘れて探しても見つからないということが非常に多い証明書です。
車検日当日に絶望しないよう支払った後は必ず車検証と一緒に保管をして置くことがオススメです!!
ただし2015年4月1日よりオンラインによる自動車税の「電子確認」が可能となり、条件を満たせば提出しなくてもよくなりました。
省略できる条件は
・車検が継続検査である
・自動車税を滞納していない
・自動車税を納付してから10日程度経過している(自治体によって異なる)
他にも、省略できないケースが多数あるので、国土交通省のホームページまたはご自身の居住する自治体に確認してみましょう。
認め印(車検証の使用者名義)
車検を受ける人が個人の場合、認め印が不要な場合もありますが、準備しておくと安心です。
1998年に国土交通省の通達により、車の所有者が個人で署名を自筆した場合は印鑑が不要となりましたが、私がガソリンスタンドで車検の依頼を行った際は実際に印鑑を使用しました。
車検費用
車検費用には、【法定費用】と【車検基本料】の2種類があります。
【法定費用】
重量税・自賠責保険料・印紙代の3種類で国に納める税金や保険会社に支払う費用なので、どの方法で行っても同じ金額です
【車検基本料】
車検業者に依頼した場合にかかる費用です。
基本料金は業者によって異なりますので、車検業者に依頼する場合は、
基本料+パーツの交換・24カ月点検整備費用などがかかります。
車検基本料は業者によって全然違うので、毎回同じ場所で車検を行っている方も一度比較をして車検業者を選んでみるといつもより安く車検が受けられることがあるのでおススメです!
ロックナットアダプター
ホイール盗難防止のホイールナットをつけている場合は、それを外すためのアダプターが必要になります。
もともとロックナットがついていなければ必要はありませんが、
ロックナットがついているお車で、なおかつ整備や不具合でタイヤを外す時に必要な部品です。
まとめ
以上6点がそろえば準備はバッチリ!
車検日当日に焦って、慌てて、諦めることがないよう事前の準備をしておきましょう!